電気工事科
電気工事科(1年制)について
電気工事の各種施工方法やシーケンス制御、CAD(JW-CAD)を使用した屋内配線設計手法など、電気工事士として必要な学科、技能を基礎から学び、第二種及び第一種電気工事士の資格取得を国家試験で目指します。
建設現場に必要とされる施工管理技士を目指すため2級電気工事施工管理技術検定（第一次検定）を受験する他、電気工事に関わりのある自動火災報知設備の施工技術を学び、消防設備士(甲種4類)の資格取得を目指します。
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| 電気工事実習 |
電気基本実習 |
配線・配管工事 |
制御回路配線工事 |
測定実習 |
入校、修了、就職の状況
入校者数
| 年度 |
応募者数 |
入校者数 |
| R6 |
5 |
5 |
| R5 |
15 |
13 |
修了者、就職者数
| 年度 |
修了者数 |
就職者数 |
| R5 |
12 |
12 |
| R4 |
14 |
14 |
| R3 |
3 |
3 |
(R5年度までは電気・設備科(2年制)の実績です。)
関連資格、技能講習、特別教育
- 第二種電気工事士
一般用電気工作物(住宅等)の電気工事を行うための国家資格です。試験は筆記試験と技能試験に分かれており、筆記試験に合格しないと技能試験が受験できません。筆記、技能試験に合格すると免状の申請ができます。第二種工事士の免状申請に実務経験は不要です。
- 第一種電気工事士
自家用電気工作物(ビル、工場等)の電気工事を行うための国家資格です。試験は筆記試験と技能試験に分かれており、筆記試験に合格しないと技能試験が受験できません。筆記、技能試験に合格し、3年の実務経験を経て第一種電気工事士免状の申請ができます。
- 2級電気工事施工管理技士(第一次検定)
建設現場において、安全管理、施工管理、品質管理など施工全体の管理を行うための資格です。試験は第一次検定と第二次検定に分かれており、第一次検定に合格し、施工管理業務に従事した実務経験を経て第二次検定を受験することができます。
- 消防設備士(甲種第4類)
消防設備士は第1類から第7類まで分類されており、特に電気工事に関連が深い第4類消防設備士（自動火災報知設備、ガス漏れ報知設備等）の取得を目指します。(消防設備士の資格には甲種と乙種があり、乙種は点検のみ、甲種は点検及び工事が可能となります。甲種を受験するには、電気工事士等の資格が必要となります。)
- 玉掛け技能講習、小型移動式クレーン運転技能講習、高所作業車運転技能講習
- 低圧電気取扱業務特別教育、フルハーネス型墜落制止用器具特別教育、小型車両系建設機械特別教育、自由研削といし特別教育
企業実習について
1～2週間の期間で、校内の実習では学べない、実際の工事現場での体験実習を行います。地域の電気工事会社に受入れのお願いをしています。
就職について
電気工事業、電気通信業に就職する者が多い状況ですが、電気保守業や電材卸売業に就職を希望する者も見られます。公共職業安定所と連携して就職のあっせんに努めています。
| 主な就職先（電気・設備科 電気技術コース） |
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有限会社斉藤電設
有限会社明北電気工業
株式会社須澤電気商会
西電設工事株式会社
西電エンジニア株式会社
サスナカ通信工業株式会社
三協電気工業株式会社
信濃電気工業株式会社
株式会社栄建
松本電気工業株式会社
株式会社アイネット |
大同電気株式会社
松本ホーチキ株式会社
リニア電気工業株式会社
株式会社オーケーエンジニアリング
株式会社ウィルトス
株式会社信越報知
有限会社信和電設工業
安曇電設株式会社
株式会社天竜電気商会
株式会社エネサーブ長野
伊藤電工株式会社 |
日栄電気株式会社
新井電気工事株式会社
株式会社トーエネック長野支店
協栄電気興業株式会社
株式会社デンセン
有限会社信越電機
株式会社丸子信州電気
東日本電気エンジニアリング株式会社
旭化成ライフライン株式会社
等
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訓練カリキュラム
| 区分 |
教科科目 |
| 学科 |
自動制御概論
生産工学概論
電気理論
電気材料
電力工学
電気機器
製図
測定法及び試験法
安全衛生
関係法規
電気応用
設計図・施工図
電気工事
など
（約814時間）
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| 実技 |
電気基本実習
コンピュータ操作基本実習
安全衛生作業法
電気機器制御実習
電気工事実習
など
（約777時間）
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| 時間数 |
1,591時間 |
(訓練時間の1時限は45分です)
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